介護職の正社員で働くメリット・デメリット｜向いている人の特徴

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介護職にはさまざまな働き方が存在します。「自分にはどのような働き方が向いているのか分からない」と悩まれる方も多いはず。自分に合う働き方を見つけるためには、まずはそれぞれの雇用形態の特徴をしっかりと把握することが非常に重要です。今回は、介護職の正社員として働く際のメリット・デメリットについて解説します。

■目次

介護業界の人手不足

少子高齢化の影響で、ますます注目を集めている介護のお仕事。

厚生労働省の調査によると介護業界で働く職員の数は毎年増加していますが、それでも慢性的な人手不足は解消されていないのが現状です。

そして今後さらに懸念されているのが2025年問題。

2025年度以降、第一次ベビーブーム世代の全ての人々が75歳以上の後期高齢者となり、人手不足や医療体制、経済状況など様々な分野の問題が深刻化するといわれています。

中でも特に介護業界の人材不足は問題視されており、2025年度には約32万人、2040年度には約69万人の介護職員が不足すると予測されているのが現状です。

参照：厚生労働省｜第８期介護保険事業計画に基づく介護職員の必要数について

介護職の雇用形態

今後もより一層需要が高まる介護職ですが、その働き方はさまざまです。

これは、少しでも多くの人手を集めるために働き手のニーズに寄り添った雇用形態での受け入れを可能としている施設が多いからだと考えられます。

介護職の雇用形態は、大きく以下のように分けられます。

●正社員
●パート
●契約社員
●派遣社員

今回は介護職の正社員として働く際のメリット・デメリットを解説します。

介護職の正社員として働くメリット

介護の業界で就職や転職を考えられている方の中には、「自分はどういった雇用形態で働くべきか」と悩まれている方も多いのではないでしょうか。

介護の業界は幅広い働き方ができるため、長く働き続けるためには自分に合った働き方を見つけることが大切です。

そこでまずは、介護職の正社員として働く際のメリットをご紹介します。

①待遇が良い

正社員として働いた際に、他の雇用形態の職員と大きく異なる点はやはり待遇面です。

具体的にはどのような面でメリットがあるといえるのか、以下のようにまとめました。

給料・賞与
正社員の場合、毎月安定した給料が支給されます。
そこに加えて年に数回ボーナスの支給があります。
特にボーナスはパート・契約社員・派遣社員の場合支給されないことがほとんど。
また、能力や仕事内容に応じて定期的に昇給の機会が与えられていることも多いため、他の雇用形態に比べて収入も上がりやすいといえます。
手当
基本給の他に毎月の給与にプラスで支給される手当。
施設によって支給される手当は異なりますが、手当が充実している施設を選ぶことで大幅な収入アップを目指すことも可能です。
特に住宅手当や扶養手当は正社員のみの支給という施設も少なくありません。
さらに正社員の場合、仕事内容や役職が上がるにつれて支給される手当が増える可能性も。
福利厚生
職員にとって働きやすい環境を整えるために導入される福利厚生ですが、パートの場合は条件を満たさないと適用されないものもあるため、正社員として働いている職員ならではのメリットともいえるでしょう。
一般的なものとしては退職金制度・社宅制度・託児所・産休育休・資格取得支援制度などが挙げられます。
また、介護業界ならではの福利厚生としてインフルエンザの予防接種や腰痛対策に関する費用補助、医療費用の補助などを導入している施設もあります。

➁スキルアップ・キャリアアップを目指せる

経験が浅い状態からでも始められる
介護の業界では無資格・未経験の状態からでも正社員として雇用されることは珍しくありません。
OJT研修や資格取得支援制度などを通して現場での経験を積みながらスキルアップを目指せる環境なのが介護業界ならではの特徴です。
安定した雇用と成長できる環境の両方を兼ね備えている点が、他の雇用形態の介護職員にはないメリットだといえます。
将来的なステップアップが可能
正社員は比較的雇用が安定しているため、同じ施設で長期にわたって働き続けることができます。
そして、長く経験を積むことでさらに上のステップを目指すことも可能になるでしょう。
例えばリーダーや管理職などの役職に就けば、現場での経験を活かしながら施設全体を取りまとめるリーダーシップやマネジメントスキルを伸ばすこともできます。
施設によっては役職手当などの手当がつくことで収入アップも期待できますよ。
また、資格を取得すればケアマネージャー・社会福祉士・サービス提供責任者などの別の職種としてのキャリアアップの道も。
ゆくゆくは現場から少し離れて管理職や別の職種として介護業界に携わりたいと考えている方には、経験を積みながらスキルを身につけることができる正社員がおすすめだといえるでしょう。

③研修制度が受けられる

施設や法人によっては、正社員を対象にした勉強会や研修会を行っている場合も多くあります。

研修を通して新たな知識を身につけることで、介護職員としてさらに成長できる良い機会となるでしょう。

また、外部の研修に参加する際の費用を会社が負担するという施設もあります。

さまざまな内容の研修を内部・外部問わず受けることで自分自身のスキルアップにもつながるでしょう。

介護福祉士やケアマネージャーなどの資格を取得する際にも、正社員の場合受験費用を負担してもらえる可能性があります。

研修制度を活用しながら介護職員としてさらなるスキルアップやキャリアアップを目指せるのが、ほかの雇用形態の職員にはない正社員ならではのメリットだといえるでしょう。

介護職の正社員として働くデメリット

働いていく上でメリットが多い介護職の正社員ですが、反対にデメリットも存在します。

自分に合った働き方を見極めるためにも、メリットだけでなくデメリットも把握しておくことが大切です。

①仕事量が多い

現場での介護業務以外にも、介護現場にはさまざまな業務内容があります。

イベントの企画やレクリエーション、職員研修、会議の準備や資料作成などの業務も介護施設の運営には必要不可欠です。

正社員の場合、このような業務を任される機会が多くなってきます。

他の雇用形態の職員に比べて安定した給与が保証されている分、より多くの仕事を任されるということは念頭に置いておいた方が良いでしょう。

➁勤務時間の融通がききにくい

正社員の場合、夜勤・早番・遅番の勤務が必須という施設も少なくありません。

ときには残業や長時間労働の日も。

夜勤がある場合はどうしても不規則な生活になってしまうため、体力面や健康面での問題がつきものです。

「できれば夜勤はしたくない・・・」という方は、デイサービスやデイケア、訪問介護であれば日勤のみの正社員として働くことも可能なためおすすめです。

また、パートの職員などに比べて休みが取りにくいというデメリットもあります。

急な予定や家族の体調不良などで休みを取りたいときでも、仕事を優先しなければならないという場面があるかもしれません。

介護職の正社員に向いている人の特徴

では、具体的にはどのような人が介護職の正社員に向いているのでしょうか。特徴を以下にまとめてみました。

当てはまる項目がある方は、介護職の正社員として活躍できる可能性が高いでしょう。

● 同じ施設で長く働きたい
● 安定した収入がほしい
● キャリアアップを目指したい
● 新しい資格や役職にチャレンジしたい
● 夜勤や早番、遅番に入れる
● 責任のある仕事がしたい
● 周囲に頼られる存在になりたい

まとめ

今回は介護職の正社員として働くメリット・デメリットについてご紹介しました。

しかし、今回紹介した内容はあくまで一例に過ぎません。

施設によってはパートでも賞与の支給がある場合や、夜勤なしでも正社員として働くことが可能な場合もあります。

ミスマッチを防ぐためにも、事前に給与・勤務時間・福利厚生などの条件面をしっかりと調べて比較することが重要です。

まだまだ需要が高まる介護業界。

新たに介護職として転職・就職を考えられている方は、ぜひ今回の記事を参考にして自分に合った働き方を探してみてください。

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